amazon登録は無料！年会費も0円の会員登録で通販生活を便利に

最終更新日：2025年10月24日

amazonに会員登録しようと思うんだけど、入会費や年会費ってあるの・・・？

amazonの会員登録は無料です。同じく、年会費もありません。

有料会員に登録すれば年会費が必要になりますが、通常の会員でも問題なくamazonを利用することができます。そのためamazonは、基本的にお買い物にかかる費用以外は無料で利用することができます。

今回は、amazonの会員登録や利用にかかる費用について詳しくお伝えしていきます。

この記事の執筆者

堂本俊平アマプライム編集長: 買取サイト「アマプライム」ブログの編集長。アマプライムの立ち上げ当時から10年以上ギフト券買取業界に従事。業界関係者の知識や経験を活用し現金化を考えるユーザーの助けになる情報を日々発信。

執筆者の最新記事

会員登録してamazonを利用しよう！
1分でできる！amazon会員登録の手順
- 会員登録手順
amazonプライム会員ならお得がいっぱい！
まとめ

会員登録してamazonを利用しよう！

通販はとても便利ですよね。お店に足を運ぶ必要がなく、ネットで購入すれば家に商品が届きます。重いものや大きいものの購入、また商品をまとめ買いする際などに役立ちます。

数ある通販サイトの中でも大手のamazonなら、探している商品がきっと見つかります。店頭で購入するのが大変な商品だけでなく、店頭ではなかなか見つからない商品も簡単に手に入ります。

amazonは会員登録にかかる費用が無料です！amazon会員になって、便利な通販生活をはじめましょう。

amazonの利用には会員登録が必要

amazonで商品を購入するには、会員登録が必要になります。

アカウントがなければamazonで買い物をすることはできません。しかし商品を探すだけならば、アカウントは必要ありません。会員登録をするか迷っている人は、まずはじっくり商品を吟味してみてください。購入したい商品が見つかったら、会員登録をしてアカウントを取得しましょう。

会員登録・年会費は無料！

amazonに会員登録するのに費用はかかりません。無料でamazonのアカウントを作成することができます。

また、通常のamazon会員は年会費もありません。会員には通常のamazon会員と、年会費が必要になるamazonプライム会員の二種類がありますが、通常の会員でも問題なくamazonを利用することができます。

amazonで買い物をするのにかかる費用は、基本的に商品購入のための金額だけということです！

会員登録の前におさえるべき4つのポイント

会員登録をする前に、多くの人が気になるであろうポイントがあるかと思います。

会員登録に必要なものは？未成年でも会員になれるの？クレジットカードがなくても大丈夫？商品の送付先は自宅住所だけ？

これらの疑問をぱぱっと解決してしまいましょう。

会員登録に必要なもの

amazonの会員になるために必要なものは、メールアドレスだけです。パソコンのアドレスがなくても、スマホ・携帯のアドレスを使用できます。メールアドレスは今や多くの人が一つ以上持っているものですから、登録に必要な準備はほぼゼロと言っていいでしょう。

クレジットカードがなくても利用可

amazonでの買い物は、クレジットカードがなくても大丈夫です。

他の通販サイトには支払いがクレジットカードのみのところもありますが、amazonではクレジットカード以外にも代金引換やコンビニ払い、ギフト券での支払いなど、たくさんの支払方法があります。選択できる支払方法は商品によって違いますが、クレジットカードがないと利用できないということはありません。

商品の送付先は指定可

購入した商品を自宅以外の住所に配送したいという方もいるでしょう。

amazonでは、アカウントに住所を複数登録することができ、注文の際に好きな送付先を選択することができます。自宅の他にも、実家の住所などを登録しておくと何かと便利です。自分が自宅にいられない期間に注文した場合には、自宅以外の住所を送付先に指定して、親戚や友人に代わりに受け取ってもらうことも可能です。

また、コンビニ受け取りを指定することもできます。宅配が来る時間に家にいられない場合や、何らかの理由で自宅で商品を受け取ることができない場合には、コンビニ受け取りにしておけばお好きなタイミングで商品を受け取ることができます。コンビニの店員に荷物の内容が知られるということもありません。

未成年でも利用可

amazonは未成年でも利用することができます。

amazonの利用規約では、上のように成人に限りサービスを利用できるとされています。しかし、未成年でも親権者や後見人の承諾があれば利用できます。

とはいえ、未成年でも商品購入のたびに承諾書が必要になるというようなことはないので、実質的には未成年も特に問題なく成人と同じように利用することができます。

1分でできる！amazon会員登録の手順

amazonの会員登録について、基本的な知識を理解していただけたと思います。それではいよいよ、amazonの会員登録の手順をご説明したいと思います。

会員登録手順

手順①amazonトップページ（Amazon.co.jp）にアクセス

手順②トップページ上部の「アカウントサービス」をクリック

手順③サインイン下部の「Amazonアカウントを作成」をクリック

手順④名前などの情報を入力して、「Amazonアカウントを作成」をクリック

[1]名前

本名はもちろん、ニックネームでも登録することができます。ただし、商品を購入して配送先を指定するときには本名の入力が必要になります。

[2]フリガナ

カタカナで入力します。名前をニックネームにした場合、ニックネームのフリガナで結構です。

[3]Eメールアドレス

ヤフーやGメールなどのアドレスでも、スマホや携帯のメールアドレスでも構いません。メールアドレスを持っていない方は、フリーメールのアドレスを作成するといいでしょう。

メールアドレスを登録しても迷惑メールなどが来ることはないので安心してください。メルマガが気になる方は、メルマガ設定を受信しないように設定しましょう。

[4]パスワード

半角英数字で６文字以上のパスワードを設定します。確認のため、まったく同じものを二回入力してください。

これでamazonの会員登録は完了です。

面倒なことは何もありませんよね？とっても簡単なので、ぜひ登録してみてください。

amazonプライム会員ならお得がいっぱい！

amazonは入会費・年会費無料の通常会員でも十分便利に利用することができます。しかし、amazonを利用することが多い方は、会費を払うamazonプライム会員になることで、さらにお得にamazonを利用できるかもしれません。

amazonプライムの豪華特典

amazonプライムとは、年会費または月会費を払うことで様々なサービスが受けられる有料の会員制プログラムです。それでは、amazonプライム会員の豪華特典をご紹介します。

無料の配送特典・・・対象商品のお急ぎ便・お届け日時指定便がいつでも無料で利用可。
特別取扱商品の手数料無料・・・一部の特別取扱商品に本会かかる取扱手数料が無料。
プライム・ビデオ・・・日本国内の会員に限り、映画やテレビ番組が見放題。
Prime Music・・・100万曲以上の楽曲やアルバム、プレイリストを視聴可。
プライム・フォト・・・Amazon Driveに写真を保存できる容量が無制限。

主な特典を挙げましたが、他にもamazonプライム会員が通常会員よりも早く注文できる先行タイムセールや、家族と一緒に利用できる特典など、お得なサービスがいっぱいです。30日間の無料体験もありますから、気になる方は一度amazonプライムの便利＆うれしい特典を体験してみてはどうでしょう？

amazonプライムの会費

amazonプライムには、登録プランが二種類あり、それぞれで会費が異なります。

年間プラン・・・税込3,900円／年。ひと月あたり325円の計算です。1年を通してみると、月間プランよりもお得に利用できることになります。
月間プラン・・・税込400円／月。まずは数か月だけ、という方は月間プランから始めてみるのもいいのではないでしょうか。

amazonプライム会員登録手順

amazonプライムは便利でうれしい特典がたくさんありますから、amazonをたくさん利用する方や、映画・音楽が好きな方などにはぜひ登録をおすすめします。それでは、amazonプライムの会員登録の手順をお伝えします。

手順①amazonトップページの左上、「プライムを始める」をクリック

手順② 「他のプランを見る」をクリック

手順③希望のプランを選択し、「30日間の無料体験を試す」をクリック

手順④支払に使用するクレジットカード情報を入力

その後、請求先住所を選択して無料体験の申し込みが完了です。

30日間の無料体験期間が終了すれば、希望したプランに移行されます。登録を済ませても必ず30日間無料なのはうれしいですね。

まとめ

amazonの会員登録や会費について詳しくお伝えしてきましたが、おわかりいただけたでしょうか？

会員登録・年会費ともに無料のamazonは、手軽に利用できるとても便利な通販サイトです。会費もかからず快適な通販生活が実現できます。ぜひamazonに会員登録して、たくさん利用してください。

本記事は、信頼性・正確性の確保を目的として、金融庁、消費者庁、国税庁、経済産業省、国民生活センターなど日本国内の公的機関が発信する公式資料・ガイドライン等を参考に構成しています。
記載された内容は一般的な解説であり、個別の法的・税務的助言を行うものではありません。実際の取引や判断にあたっては、必ず専門家または各公的機関の公式情報をご参照ください。

関連公的機関・団体